林檎商組日報

　県りんご商協連は10月10日、弘前市内で「役員及び６万箱以上出荷者合同会議」を開いた。会議では早生ふじと同水準でスタートした中生種の現状を危惧。ビターピットの多発や売場が狭まっている消費地の状況等を念頭に置き、利益を追求した仕入れに取り組むことが呼びかけられた。

　商協連の取り扱い数量の９割以上を占める６万箱以上出荷者が出席した合同会議では、出回りが始まったジョナゴールドやシナノスイート等中生種を中心に仕入れ対策を協議した。　　　　

　協議に先立ち、森山博幸専務が「リンゴが少ないと言われているが、産地市場では早生ふじの入荷が現時点では１００％を超えている。着果量は間違いなく多く、ふじも肥大等を考えると昨年を上回るのではないか」との見通しを示し、「商協連のシェアの９割を占める出席者で落ち着いた仕入れに持っていきたい」と呼びかけた。

　協議の中では高値でスタートした中生種の現状を危険視する声が多く聞かれ、消費地でのフェイスの縮小、コメを中心とした物価の上昇による消費者の買い控え、ニュージーランド産との競合等多くの懸念材料が挙げられ、特にビターピットの多発や下位等級品の増加等品質面を危惧する意見が多く出され、品質に見合った仕入れを申し合わせた。

　この中で髙木健太郎常務は「昨年と状況が違うのは消費地からの呼びがないということ。消費地との温度差を感じてほしい」と強調。丹代金一会長は「『儲けること』を意識し、利益を追求して仕入れに当たってほしい」と呼びかけた。

消費地との温度差感じろ～役員・6万箱以上出荷者合同会議～